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お客様の声
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SSI安全サポートの海外危機管理サービスは、国内の商社、金融、メーカー、流通、建設をはじめ、
あらゆる業界の企業様や公的機関様にご活用いただいております。
本ページでは、実際に導入いただいている企業様6社から寄せられた声をご紹介いたします。（アイウエオ順）
KDDI株式会社
KDDI株式会社
人事本部 働き方改革・健康経営推進部部長
穴田 香織 様
2020年に新型コロナウィルスが感染拡大したとき、当社の海外拠点の感染状況や医療環境、ワクチン接種の状況等が確認できず、情報収集に苦労しました。退避か、残留かなどの判断が難しい中、安全サポート社は各地の感染状況、医療環境、現地政府の制限などの情報を整理した上で、当社関係部門に定期的に共有頂きました。この情報をもとに意思決定がされ、判断軸が確立されたと考えています。この判断軸は、大地震や政変等、以降のさまざまな事象に対しても活用できています。
実際に緊急対応事案が発生した場合、何をどのタイミングで実施すべきか、慎重かつスピーディな判断が必要となります。安全サポート社の支援の下、関係部門が集まって実施した机上訓練では、初動に必要な情報や搬送ルートなど色々な課題を把握するために、有意義な訓練となりました。
安全サポート社からは情報提供や訓練実施だけでなく、緊急事案対応の考え方を学んでおり、貴重な財産となっています。
株式会社SUMCO
株式会社SUMCO
人事労政部長
渕上 正樹 様
安全サポートさんが主催されていた海外危機管理セミナーに参加したことが、ご縁のきっかけでした。その後、インドネシアで政変が発生したことを機に、安全サポートプログラムへの加入を決めました。導入初期の段階では、マニュアルの作成や体制整備などを一緒に進めていただきました。ちょうどその頃、シンガポールで当社の社員が病に倒れ、日本への緊急搬送が必要となる出来事がありました。我々だけでは対応が難しかったと思いますが、安全サポートさんの迅速かつ的確な支援により、無事に日本へ帰国させ、治療を受けさせることができました。その後は大きな事件こそありませんが、世界各地の治安情報の提供や、マニュアルの定期的な見直しなど、予防的な取り組みに活用させていただいています。万が一の際にも滞りなく対応できるよう、体制の維持・強化において、安全サポートプログラムを継続して活用しています。
株式会社JVCケンウッド
株式会社JVCケンウッド
人事部長
小松 彰 様
当社は、2015年８月に海外危機管理マニュアルを安全サポート株式会社様（以後SSI様）に作成依頼したことがきっかけで、その翌年2016年に「海外安全サポートプログラム」を契約しました。それ以来SSI様と共に不測の事態における様々な緊急サポート体制の強化に努め、海外駐在者や出張者が安心して過ごせる環境を整えています。また、日本側の関連部門に対しては作成した危機管理マニュアルが機能するか否かを確認すべく、年に一度（SSI様のファシリテーターを利用した）机上訓練を実施しております。 昨今の不安定は世界情勢もあり、海外危機管理に対する理解は一層深まってきているものと感じております。
豊田通商株式会社
豊田通商株式会社
コンプライアンス・危機管理部
危機管理・BCM推進室 室長
山下 昌宏 様
当社が海外危機管理の専門組織を立ち上げ、手探り状態の中、海外危機管理グランドデザインを共に作成する所から安全サポートとの関係が始まりました。そのグランドデザインは現在も海外危機管理ホームページに掲載し、「取引先の社員を含めて守る」という方針を共有しています。
安全サポートの特長は、日本人目線で日本人に寄り添ったコンサルティングができることです。企業が安全配慮義務を果たす上で、教育・訓練がとても重要ですが、海外での調査や訓練にこの特長が大いに発揮されています。
日本人は仲間を助けるという共助意識も高く、これを理解する安全サポートのサービス、そして重大事件が発生したときの第一報の速さや個別に対応してくれるサービスを今後も活用していきたいと思います。
株式会社ニコン
株式会社ニコン
経営管理本部
副本部長 兼 人事部長
田島 一郎 様
もし海外で重大なインシデントが発生したら、自力対応は難しく、外部専門家のサポートが必要だという課題意識を持っていました。
安全サポート社との契約は、当社に真に寄り添って危機管理体制を作り上げていただけることがポイントでした。実際、難しい課題にも粘り強く対応していただきました。
今後も、海外危機管理のエキスパートとして、スピードと正確性の伴った情報提供と対応のサポートを期待しています。
日本精工株式会社
日本精工株式会社
人事総務本部
人事部グループマネジャー 齋藤 孝洋 様
人事部主任 西金 句留美 様
2010年以降、海外駐在員のリスク対策を強化する必要性を感じていましたが、当時そのようなサービスを提供できる会社は限られていました。そうした中で、取引先から紹介されたのが安全サポート社です。同社の有坂社長との面談を通じてご自身の豊富な海外経験がわかり、また的確かつ柔軟な対応力、24時間365日の支援体制、そして連携パートナーとの強固なネットワークに大きな安心感を得て、契約を決断しました。現在は、当社の実情に応じた社員向け安全教育や、海外現地のリスクレポートなどを有効に活用させて頂いており、おかげさまで重大な緊急案件に直面することなく、安定した海外事業の運営を続けています。
ヤマハ株式会社
ヤマハ株式会社
人事部主幹
株式会社ヤマハコーポレートサービスHR事業部長
桂 幹太郎 様
数年前、安全サポートの海外危機管理サービスを採用した決め手は、日本の会社ならではの行き届いたサービスが期待できる点と、費用対効果の高い基本的なサービス内容が充実している点でした。
安全サポートの特長は、日本企業のニーズを熟知した「痒いところに手が届く」きめ細やかなサービスと、個別相談案件への迅速な対応力にあります。
コロナ禍の最中には、各国から帰国した駐在員が日本国内での宿泊先や移動手段の確保に苦労しましたが、安全サポートがこれらの支援をしていただき大変助かりました。
また、緊急搬送や病院の紹介などの緊急時の対応においても丁寧にご対応いただきました。さらに、コンサルティング業務においては、世界各地のニュースの毎日配信や、特定国における早期の退避計画の作成支援、海外安全マニュアルの整備などについても相談し、安全サポートのサービスを幅広く活用しています。